医療保険に加入している人は多いですが、本当に医療保険が必要なのか検討している人は少ないように感じます。ここでは医療保険が必要なのか、不要なのかについて考えていきます。

医療保険が必要なのはこんなケース

一般的に医療保険が必要なのは貯蓄がない人と言えます。通常、高額療養費制度を考えれば、医療費の負担はそれほど大きくはなりません。しかし貯蓄が少ないうちはたとえわずか出費であっても家計への負担は大きくなってしまいます。そのため、貯蓄が少ないうちだけは医療保険が必要だと考えた方がよいでしょう。

また自営業者や中小企業経営者は医療保険は必ず入っておくべきと考えます。入院して自分が働けなくなると収入がなくなってしまう場合が多いからです。組織づくり等をうまく行い自分がいなくても(入院等しても)売上が大きく落ち込むようなことがなければ医療保険は不要になるとも言えます。

一般的な会社員等の場合で貯蓄があるならば医療保険は不要と考えられますが、それでも「入院するならば個室がいい」という場合は、医療保険は加入しておいた方がよいと言えます。6人部屋等に入院するのではなく個室等に入院を希望する場合、差額ベッド代という費用が別途必要で、これは健康保険の対象外。差額ベッド代は自分で負担しなければなりません。差額ベッド代にあたる費用を医療保険の入院給付金にてカバーしておくという考え方ができるでしょう。私の祖父は地元の名士と言える人だったのですが、亡くなる前1年ほど入院をしていました。町の名士と言える存在だったのでその病院の最も高い個室に入らざるを得なくなり、あっという間にお金がなくなってしまったという経験があります。医療保険きちんと入っていればなと思った経験があります。

医療保険が不要なのはこんなケース

貯蓄がたくさんある人は医療保険は不要です。病気や怪我で治療を受けお金が必要な場合、必ずしも医療保険でカバーする必要はありません。貯蓄があればそれを充てて構いません。

一般的に医療保険の自己負担は3割ですが、1か月の医療費が高額になると一定金額以上の医療費の自己負担は1%でよいという高額療養費制度があります。また会社員や公務員の場合さらに保障が充実していて、例えば病気や怪我で休んでも有給休暇を使えば給料をもらいながら休むことができます。

また有給休暇を全て使い切っても「傷病手当金」という制度があります。これは健康保険組合から1年半、給与の約2/3が支給されるというものです。健保組合によっては独自の規定で1年半が例えば3年になったり、2/3という割合が8割に増えたりと保障が上乗せされている場合もあります。これらを考えると、会社員等の場合にはある程度の貯蓄があれば無理に医療保険に加入する必要はないと言えます。自分の会社の(属している健保組合の)規定がどうなっているかは確認した方がよいでしょう。

健保組合の財政状況は芳しくないケースもあります。そういった場合、今の保障が削られてしまうことも予想されます。不安な方は別途医療保険を検討してもよいかと思いますが、一般的には、ある程度貯蓄が貯まれば、会社勤めの方や公務員の方は医療保険は不要だと言えます。

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